一方、私の場合はいつやめたって、損もしなければ得もしない。
むしろ最初のうちは損ばかり。
叩かれるほうが多かった。
あえて矢面に立たずに、自分の研究だけをしていたって別に不都合はなかった。
ただ、『大衆教育社会のゆくえ』（Ｃ公新書、1995年）を書いた時、戦後の日本の教育の論じ方が不平等問題を隠蔽してきたことを明らかにしました。
そういう問題意識を持って、その後の自分の研究を通じて日本の教育と社会の不平等拡大のトレントを見ていましたから、もう一度、不平等問題が隠蔽されてはならないと思ったのです。
しかも、経済や財政、少子高齢化の動向、さらには個人の結果責任を強調するネオリベラリズムの隆盛といった動き、見ていて、教育のＳでこれから広がる不平等の問題は無視できない。
95年にあの本を書いた時よりも重要性が高まっていると見ていた。
だから、学力低下の問題が、たんなる全体の学力水準の問題や、日本の技術力、経済力に影響するといった論点だけではなくて、社会の階層化と絡んだ問題であるという指摘は、あの時点では自分にしかできないと思っていた。
だから、『学力をどう定義するのか』とか、『おまえの言っているのは単なる知識じゃないか』とか、『教え方はどうするのだ』という、いわゆる教育学の論争には引きずり込まれないようにした。
あるいは理数系の大学の先生方の問題提起だと、『それなら理科や数学の学力だけを高めればいいのか』という反論も教育学者の間からは出ていたけれども、その点も自分のフィールドだとは思えない。
そこからも距離を取りながら、自分にしか言えないことを発言していこうと。
教育のＳに限定された問題の陰で、見えにくい、もっと大きな日本社会の構造的な変化が起きていて、教育の問題を巻き込んでいる。
しかも、それに対する政策や、それに関わる行政だとか、世論だとかは、こうした変化に目を向けて教育改革の影響や学力の問題を論じていたわけではなかった。
教育の専門家や現場の人たちも同様だと思った。
こういう社会の編成自体が構造的に大きく変わる中で、1本筋を通して発言をしなかったら、本当に日本はどうなってしまうのだという危機意識を明確にもっていたと思います。
最初は猛烈な逆風の中でも何とか発言を続けなければという気持ちにつながった。
マスコミも機能しないし、教育研究の専門家も機能しない中で、言わば旧来型の教育言説の枠内でこの論争が続いていったら、社会と教育の構造的な変化に目をつぶったまま、おそらくは未だに私たちは教育改革をよい方向をめざした好ましい政策だと思っていたかもしれない。
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